コロナ禍で 人との接し方が変化した今

コロナ禍で、人との接し方が変化した今。SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）は、以前にも増して大事なコミュニケーションツールとなっています。不安なときにSNSで誰かとつながることは、心が落ち着きますが、その一方で、SNSでの誹謗(ひぼう)中傷が原因とみられる事件も起こっています。そこで、医師で教育・総合科学学術院教授の堀正士保健センター所長に、あらためて確認しておきたいSNSの特徴と上手な向き合い方について、また、大学に付設された弁護士法人「早稲田大学リーガル・クリニック」の小島秀一弁護士に、気を付けたいSNSのトラブルについて、話を伺いました。

新型コロナの分類が５類に変更になり、屋内のマスクが『推奨』に変更になったとしても、ウイルスの性質などが変わるわけではありません。より1人ひとりのリテラシーが求められることになるでしょう。

SNSで「マスク不要」と言われる最大の根拠は「新型コロナがインフルエンザ並みの重症化率・死亡率になった」ことがあげられるでしょう。

インバウンドが新型コロナウイルスの影響で壊滅的打撃を受けたのは周知のとおりだが、インバウンド動向に影響を与えるのはなにもパンデミックだけではない。

新型コロナウイルスの流行により、対面での営業活動が憚られるようになりました。営業シーンに限らず、あらゆるビジネスの場がオンラインに移行し、感染拡大が収まりつつある現在でもすっかり定着しています。突然オンライン化を迫られ、対応に苦労した企業も多いのではないでしょうか。感染拡大を防止できるだけでなく、訪問における移動時間がかからないなど、さまざまなメリットがあるため、デジタルセールスが行われる機会は今後も増えていくとみられます。

コロナ禍だと営業時間の変更など、どれだけの頻度でホームページの情報に変更をかけるかわかりません。毎月更新だけで1万円もかかるのであれば、SNSやグルメサイトの更新で十分だと思う場合もあるかと思います。また、会社によってはホームページの更新費・サーバー費・ドメイン料が別々に請求されるケースも少なくありません。しかし、経費を抑えてホームページの作成・情報の更新ができるサービスがあります。

そのような問題もあるなかで、インバウンド需要がいかに日本経済に影響を与えるのかについて経済産業省が試算結果を示している。それによると仮に新型コロナウイルスにともなうインバウンド消費の減少が年間9割に達するとGDPを0.8％押し下げるというのだ。

第７波までの解析結果では「波を繰り返すごとに新型コロナの重症化率・致死率ともに低下してきている」ことが分かっています。

過去に新型コロナにかかったことがある方が増えてくれば、より新型コロナでの重症化率・新型コロナによる致死率は低下してくると予測されます。そのため、「新型コロナ流行前の状態＝あまりみなさんがマスクを意識していなかった状態」に戻していってもよいのでは？ということで、「マスク不要」の動きが出てきているというわけです。

マスクに関する一般的なメリット・デメリットに関しては【新型コロナ】感染対策でのマスクの効果とデメリットについて解説を参照してください。

さらに、解析方法は異なりますが「季節性インフルエンザと比較した場合よりも、新型コロナの方がむしろ低いのではないか」とするデータもあります。

特に現在は新型コロナウイルスの影響で、時短営業やテイクアウトの実施などを行なっている飲食店がほとんどです。しかし、グルメサイトでは営業時間が更新されていなかったり、SNSでは投稿に埋もれていつから時短営業をしているのか探すのに時間がかかりあきらめてしまうといったケースがあります。